「 小売業 」一覧

スマートフォンを使ったネットショッピングの拡大で実店舗離れが進む

スマートフォンを使ったネットショッピングの拡大で実店舗離れが進む

スマートフォンを使ってネットショッピングをする人が増えていますが、スマートフォンは画面が小さく、多くの商品を見たり、比較することに不向きです。スマートフォンで買い物をするお客さんは、商品をじっくり見なくても、商品レビューがあれば、問題なく買い物ができるということになります。お客さ...

フランチャイズの問題が噴出したことでコンビニはどのように変化するか

フランチャイズの問題が噴出したことでコンビニはどのように変化するか

2月に大阪のセブンイレブンオーナーが24時間営業を巡って本部と対立しているというニュースが出たことで、コンビニのフランチャイズの問題への関心が高まっています。24時間営業はフランチャイズの問題の一つで、それ以外にも、食品ロス、ドミナント戦略なども問題視されています。大手コンビニは...

なぜ小売業ではドミナント戦略の重要性が高まっているのか

なぜ小売業ではドミナント戦略の重要性が高まっているのか

ドミナント戦略とは、小売チェーン店、飲食チェーン店が特定の地域に店舗数を増やすことで、ビジネスを優位に進める経営戦略のことです。ドミナント戦略には、日本全国のどの地域に店舗を増やすかというマクロ的な意味と、さらに狭い地域で店舗を増やすミクロ的な意味があります。ドミナント戦略には、...

なぜ小売業では業種の垣根を超えた競争が激しくなっているのか

なぜ小売業では業種の垣根を超えた競争が激しくなっているのか

小売業では業種によって販売する商品に違いがあり、差別化されていましたが、最近は品揃えの拡大により、業種の垣根を超えた競争が激しくなっています。ドラッグストア、ディスカウントストアで食品、日用品が買える、家電量販店で家具、インテリアが買える、家具専門店で家電が買えるというように、業...

小売業が業績を拡大するためにはプライベートブランド商品が重要になる

小売業が業績を拡大するためにはプライベートブランド商品が重要になる

小売業の決算資料、ニュースを見ると、プライベートブランド商品を強化する企業が増えています。小売業がプライベートブランド商品を販売するメリットは、売上総利益率の改善、競合店舗との差別化、店舗の集客力アップです。ナショナルブランド商品を買える店舗が増えているため、小売業はプライベート...

買い物難民を減らすためには地域に小型店・移動スーパーが増えることが効果的

買い物難民を減らすためには地域に小型店・移動スーパーが増えることが効果的

日々の生活に必要な食品、日用品の買い物に問題を抱えている、買い物難民が社会問題になりつつあります。高齢化社会が進むと、自動車を運転しない人、体力に不安のある人が増え、買い物に行く範囲が狭い人が増えます。また、小売業では老朽化した店舗を改装せず、閉店することが多くなっています。高齢...

非正規雇用の従業員に店舗運営を依存している小売業は人手不足に対応できるか

非正規雇用の従業員に店舗運営を依存している小売業は人手不足に対応できるか

少子化で若年層の人口が減っているため、多くの企業で人手不足が発生しています。小売業は非正規雇用の従業員に店舗を運営を依存していて、人手不足の影響が大きいです。小売業は主婦の女性を非正規雇用の従業員として採用して、店舗数を増やして来ました。女性の社会進出、非婚化により、正社員で働く...

料理・買い物に時間を掛けない人が増えたことで冷凍食品の市場規模が拡大

料理・買い物に時間を掛けない人が増えたことで冷凍食品の市場規模が拡大

小売業では売れないという話が多いですが、冷凍食品は販売が好調な商品の一つです。日本冷凍食品協会が公表している統計資料によると、家庭向けの冷凍食品の生産量はここ10年間で2割ほど増加しています。冷凍食品はお弁当のおかず、食事のおかず、軽食で消費されますが、近年は特に食事のおかずとし...

宅配ボックス・宅配ロッカーが普及するとECサイトで買い物をする回数が増える

宅配ボックス・宅配ロッカーが普及するとECサイトで買い物をする回数が増える

Eコマース企業は順調に業績を拡大していますが、2017年頃から物流が問題になっています。物流企業はEコマースによる宅配個数、再配達件数の増加と人手不足が同時に起こり、荷物量の抑制、運賃の値上げを行ないました。宅配個数、再配達件数が増えることは、物流企業、Eコマース企業の両方にとっ...

Eコマースの拡大によってショッピングモールは閉店に追い込まれるか

Eコマースの拡大によってショッピングモールは閉店に追い込まれるか

アメリカの小売業のニュースを見ていると、Eコマースの拡大とともに、多くの小売業が店舗を閉店するようになっています。特にショッピングモールの閉店が増えているとのことで、日本でも将来的に同じことが起こるかどうかは気になるところです。日本とアメリカを比較すると、アメリカはショッピングモ...

コンビニは独自の強みである24時間営業を継続することができるか

コンビニは独自の強みである24時間営業を継続することができるか

大阪府東大阪市のセブンイレブンのオーナーが24時間営業を中止したことがニュースになり、コンビニの24時間営業の是非に注目が集まっています。コンビニが24時間営業を行う目的は、深夜・早朝の売上を獲得するだけでなく、夜間に配送商品の受け入れ、補充、掃除など、店舗のクオリティを高める業...

ホームセンターはプロ(業者)向けの販売は好調だが一般向けに課題がある

ホームセンターはプロ(業者)向けの販売は好調だが一般向けに課題がある

業種の垣根を超えた競争、少子化、高齢化社会、所得の二極化、ネット通販の拡大などにより、小売業は全体的に停滞感があります。小売業の中では、ホームセンターの業績は堅調に推移していて、営業利益率も高いです。ホームセンターの業績が安定している理由は、プロ(業者)向けの販売が好調で、売上総...

家電量販店は生活家電の販売強化・商品カテゴリの拡大で売上を伸ばせる

家電量販店は生活家電の販売強化・商品カテゴリの拡大で売上を伸ばせる

業種の垣根を超えた競争、少子化、高齢化社会、所得の二極化、ネット通販の拡大など、小売業を取り巻く環境は厳しいです。家電量販店は業界最大手のヤマダ電機の業績が悪化しているため、特に厳しい状況にあるイメージです。しかし、ヤマダ電機以外のビックカメラ、エディオン、ケーズホールディングス...

なぜドラッグストアの売上・店舗数は安定的な拡大が続いているのか

なぜドラッグストアの売上・店舗数は安定的な拡大が続いているのか

小売業では一部の人気のチェーン店を除くと、全体的に停滞感がありますが、そうした中でドラッグストア業界は好調です。ドラッグストアが売上、店舗数を増やしている理由は、店舗の近さ、食品、日用品の安さです。消費者の節約志向が強まったこと、買い物エリアが狭くなったことにより、ドラッグストア...