スーパーマーケット・コンビニ・ドラッグストアの食品販売の課題

スーパーマーケット・コンビニ・ドラッグストアの食品販売の課題

食品を販売する小売業が増えていて、スーパーマーケット、コンビニ、ドラッグストアの競争が激しくなっています。ドラッグストア、コンビニの店舗数の増加と、人口の減少が同時に起こっているため、各店舗がお客さんを奪い合う状況が続きます。スーパーマーケット、コンビニ、ドラッグストアにはそれぞれ異なる課題があり、弱みを補強することで、競合店舗へのお客さんの流出を食い止めたいです。

スーパーマーケットの課題は、アクセスの悪化、料理離れへの対応です。スーパーマーケットよりも小型のコンビニ、ドラッグストアの店舗が増えるため、お客さんにとってスーパーマーケットは遠くにある店舗になっていきます。惣菜・冷凍食品を購入して、料理をしない人が増えていることも問題です。料理をしない人が増えれば、スーパーマーケットの強みである、生鮮食品の価値が低下してしまいます。

コンビニの課題は、惣菜・冷凍食品の強化、節約志向への対応です。女性の社会進出、高齢化社会の進行により、惣菜・冷凍食品の市場規模が拡大しています。コンビニはアクセスの良さ、商品開発力を強みに、惣菜・冷凍食品のお客さんを取り込みたいです。節約志向が強まっていることは、高価格の商品を販売するコンビニにとっては不安ですが、コンビニが従来の高価格戦略を転換するというのは起こりにくいです。

ドラッグストアの課題は、食品の品揃え強化、食品と日用品をまとめて買うライフスタイルの確立です。惣菜、プライベートブランド商品は競合と比較して弱いため、品揃え、品質の強化が求められます。食品と日用品を一つの店舗で買える利便性は、他の小売業にはないドラッグストアの強みです。ドラッグストアは近所の店舗で食品と日用品をまとめて買う利便性を訴求して、新しいライフスタイルとして社会に定着させたいです。

食品を販売する小売業の業種の垣根を超えた競争が激しくなる

スーパーマーケット、コンビニ、ドラッグストアの食品販売競争が激しくなっています。お客さんの食品への関心は高く、支出する金額も大きいです。食品は人気商品であるため、食品を販売する小売業が増えることは順当です。小売業の立場では、食品は単に売上になるだけでなく、店舗の集客力、信頼性を高める効果もあります。コンビニ、ドラッグストアの新規出店数は多く、今後も食品を販売する小売業の競争は続きます。

日本では人口の減少が起きていて、2018年度は約43万人減少しています。食品を販売する小売業の店舗数の増加に、人口の減少が加わることで、店舗同士はお客さんを奪い合う状況になります。スーパーマーケット、コンビニ、ドラッグストアは他業種にない強みを訴求して、差別化したいところです。お客さんのライフスタイルは多様化しているため、食品に対するニーズ、食品を購入する店舗も多様化します。

食品を販売する小売業が増えている

食品は生活に不可欠なもので、お客さんの支出金額は大きく、商品への関心も高いです。食品を買いたいお客さんが多くいるので、食品を販売する小売業が増えるのは順当です。食品を購入する店舗は、昔は総合スーパー、食品スーパーなど、スーパーマーケットでした。その後、コンビニ、ドラッグストア、ディスカウントストア、専門店などでも食品の取り扱いが増え、業種の垣根を超えた競争が激しくなっています。

コンビニは売り場面積は小さく、品揃えは少ないものの、食品の購入場所としてのポジションを確立しています。コンビニはナショナルブランド商品を販売して来ましたが、スーパーマーケットよりも価格が高く、食品を購入する店舗として人気ではありませんでした。しかし、価格よりも利便性を重視する人が増えたこと、高付加価値のプライベートブランド商品が増えたことで、コンビニの高価格の食品が売れるようになっています。

スーパーマーケットとコンビニの競争が激しくなる中、ドラッグストアも食品の販売を強化しています。ドラッグストアは昔からある店舗ですが、一部のドラッグストアでは食品の構成比が拡大しています。ドラッグストアが食品を強化する狙いは、購入頻度の高い食品を販売することで、集客力を高めるためです。食品を目的にドラッグストアに来てもらい、必要に応じて生活用品、医薬品を買ってもらえれば、客単価が上がります。

小売業にとって、食品は単に販売して、売上を増やすためだけの商品ではありません。店舗で食品を販売していれば、お客さんの来店回数が増えるので、客数が増加します。医薬品だけを販売するドラッグストアと、医薬品と食品を販売するドラッグストアでは、後者の方が多くのお客さんに来店してもらえます。食品は適切な品質管理が必要なため、食品が店舗にあるだけで、お客さんからの信頼性が高まる効果があります。

人口減少で食品を販売する小売業の競争は激しくなる

スーパーマーケット、コンビニ、ドラッグストアが競合する状況になり、食品を販売する小売業の店舗数が増えれば、競争はさらに激しくなります。店舗数の増加は、食品を販売する小売業の競争が激化する要因の一つですが、人口減少の影響もあります。小売業では、人口減少の影響はそれほど注視されて来ませんでした。しかし、多くの小売業で既存店の客数が減るようになったため、人口減少の影響が意識され始めています。

総務省が2019年7月10日に発表した「住民基本台帳に基づく2019年1月1日時点の人口動態調査」によると、日本人の人口は1億2,477万6,364人と、前年から43万3,239人減少しています。人口の減少は10年連続で、減少幅は1968年の調査開始以来最大とのことです。人口減少の影響はすべての小売業にありますが、食品を販売する小売業の店舗が増えているため、特に大きな影響があるように感じます。

人口減少の影響を強く感じるのは、新規出店数が多いコンビニ業界です。コンビニは特定の地域に店舗数を増やし、経営基盤を強化する「ドミナント戦略」を推進しています。ドミナント戦略のメリットは、地域での認知度が高まる、物流効率が高まるなどです。コンビニチェーン全体で見ると、ドミナント戦略のメリットは大きいですが、近接する店舗同士の競争が激しくなり、一店舗あたりの売上は減少することになります。

スーパーマーケット、コンビニ、ドラッグストアは、食品を販売する小売業として競合関係になっています。コンビニ、ドラッグストアは新規出店数が多く、商圏内で食品を販売する店舗数が増え、競争が激しくなります。スーパーマーケット、コンビニ、ドラッグストアには、それぞれに強み、弱みがあります。お客さんのニーズに対応しながら、競合に劣る部分をいかに強化して行くかというのが課題です。

スーパーマーケットはアクセスの悪さ・料理離れへの対応が課題

スーパーマーケットはコンビニ、ドラッグストアよりも、アクセスが悪いことが弱みです。ドラッグストアは近くにあるとは言えませんが、大量出店が続いているため、お客さんとの距離は縮まっています。アクセスはハードの問題なので、スーパーマーケットの既存店がお客さんと距離を縮めることは不可能です。店舗が遠くにあっても、お客さんが買い物に行きたくなるように、店舗の総合的な価値を高めなければなりません。

生鮮食品はスーパーマーケットの強みですが、料理をしない人が増えていることは不安材料です。女性の社会進出、高齢化社会の進行により、惣菜・冷凍食品の市場規模は安定的に拡大しています。スーパーマーケットは料理のコンテンツを店舗とネットで紹介することで、料理に関心を持つ人を増やしたいです。これまで料理をして来なかった男性は、スーパーマーケットの生鮮食品の新規顧客として有望です。

お客さんにとってスーパーマーケットは遠い

スーパーマーケットはコンビニ、ドラッグストアと比べると、店舗が古く、店舗面積が広いという特徴があります。食品を購入するお客さんの立場では、コンビニ、ドラッグストアよりも、遠くにある店舗だと言えます。コンビニ、ドラッグストアの店舗数が増えると、スーパーマーケットがさらに遠くにあるように感じられます。スーパーマーケットは将来的に集客力が低下する恐れがあり、集客力を高める施策が必要です。

食品を販売する小売業の商圏の状況は、スーパーマーケットとドラッグストアは遠くにあり、コンビニは近くにあるというものではないかと思います。ドラッグストアは近くにあるわけではありませんが、店舗数を急速に増やしているため、お客さんとの距離は縮まっています。スーパーマーケットはドラッグストアの低価格が脅威ですが、ドラッグストアがお客さんとの距離を縮めていることにも不安があります。

お客さんのライフスタイルの変化によって、買い物をするエリアが徐々に狭くなります。自動車を運転しない、ECサイトで買い物をする、体力に不安があるなどは、買い物をする範囲が狭くなる要因です。スーパーマーケットはアクセスにおいては、コンビニ、ドラッグストアよりも不利な立場にあります。今後、お客さんの買い物をする範囲が狭くなって行くと、アクセス面での不利がさらに大きくなります。

スーパーマーケットはアクセスを改善したいですが、ハードの問題なので対応は難しいです。一部のスーパーマーケットは小型の新業態を模索していますが、既存店の問題解決にはなりません。スーパーマーケットは店舗の総合的な魅力を高めることで、お客さんの心理的な距離感を縮めたいです。ドラッグストアの店舗数が増えていることを考えると、コンビニよりもドラッグストアとの差別化がより重要になりそうです。

料理をしない人が増えると生鮮食品の価値が下がる

コンビニ、ドラッグストアにはない、スーパーマーケットの強みは生鮮食品です。しかし、料理をしない人が増えれば、スーパーマーケットの強みである生鮮食品の価値が下がる可能性があります。スーパーマーケットは店舗・商品を強化するだけでなく、料理をする人を増やさなければ、生鮮食品の強みを失ってしまいます。料理をしない人の増加は、将来的にスーパーマーケットの危機になるかもしれません。

日本惣菜協会の資料によると、2007年には7兆9,491億円であった惣菜の市場規模は、2018年には10兆2,518億円まで拡大しています。惣菜の市場規模が拡大しているということは、料理をしない人が増加していると考えることができます。共働きの忙しい子育て世帯では、惣菜・冷凍食品の利用機会が増えます。また、単身世帯が増えていることも、料理をしない人の増加に繋がっていると推測されます。

コンビニ、ドラッグストアで食品を購入する人が増えていることからも、生鮮食品を必要としない人が増えていると見ることができます。あるいは、ドラッグストアで買い物をして、ドラッグストアにないものをスーパーマーケットで買うといった買い物の仕方もあるかもしれません。ドラッグストアで米を買って、コンビニでおかずを買えば、ほとんどの世帯で満足できるであろう食事が準備できます。

スーパーマーケットは強みである生鮮食品の価値を高めるためにも、料理をする人を増やす施策を実施したいです。インターネットや店舗で料理に関するコンテンツを配信することで、料理に興味を持つ人を増やせます。料理の楽しさ、経済性、健康のメリットを紹介するコンテンツは、注目を集められると思います。これまで料理をして来なかった男性が料理をするようになれば、生鮮食品の新規顧客になってもらえます。

コンビニは惣菜・冷凍食品の強化・節約志向への対応が課題

コンビニは惣菜・冷凍食品の販売を強化することで、客単価を上げることができます。惣菜・冷凍食品は、スーパーマーケットの方が品揃えは豊富で価格も安いですが、近くのコンビニで買いたいというニーズはあります。惣菜は夕方のおかずになるので購入点数が多く、冷凍食品は衝動買いで売上の増加が見込めます。コンビニは売り場面積が小さく、品揃えを増やせないため、商品の品質が競合との差別化要因になりそうです。

コンビニで販売している商品は価格が高いため、節約志向が強まっていることは不安材料です。ナショナルブランド商品を低価格で販売する、ドラッグストアの店舗数が増えれば、コンビニからドラッグストアへお客さんが流出する可能性もあります。ただ、コンビニの高価格戦略を取って来たため、節約志向への対応は難しいです。節約志向のお客さんを失っても、既存顧客の客単価を上げて行く方向になるのではないでしょうか。

惣菜・冷凍食品は客単価を上げるチャンス

惣菜・冷凍食品へのニーズが高まっていることは、コンビニにとってもチャンスです。惣菜・冷凍食品はスーパーマーケットで購入することが一般的でしたが、コンビニは近場で買いたいというニーズを取り込めます。コンビニの惣菜・冷凍食品の売り場は、これまで小さかったため、拡大の余地は大きいです。弁当・おにぎり・パンなどの主力商品に加え、惣菜・冷凍食品もセットで購入してもらうことで、客単価を上げたいです。

セブンイレブンは新レイアウトへの切り替えを進めていて、新レイアウトの狙いは、カウンター拡張、オープンケース拡大、冷凍食品売り場拡大です。新レイアウトを導入した店舗では、狙い通り冷凍食品の売上が伸びる結果が得られています。カウンター拡張はホットスナックの品揃えを増やすためのもので、ホットスナックが夕食のおかずとして購入されるようになれば、冷凍食品と同じように売上の増加が見込めます。

惣菜・冷凍食品がコンビニにとって重要な理由は、客単価の上昇が期待できるためです。惣菜が夕食のおかずとして購入される場合、複数人の家族分を購入するので、まとまった販売数量になり、客単価が高くなります。また、惣菜・冷凍食品は、弁当・おにぎり・パンとセットで購入されるチャンスもあります。冷凍食品の賞味期限は1~4ヶ月と長いので、お客さんは衝動買いがしやすく、売上の増加に繋がりやすいです。

コンビニが惣菜・冷凍食品で売上を伸ばすためには、高品質・高価格の商品が重要になるのではないかと思います。コンビニは売り場面積が小さく、惣菜・冷凍食品の品揃えでスーパーマーケットと競うことは難しいです。コンビニは幅広い品揃えから選んでもらうのではなく、同じ商品を長期に渡って買い続けてもらいたいです。ハンバーグ、からあげなどの定番のおかずは、同じものを食べ続けても飽きにくいです。

節約志向の高まりはコンビニには不安材料

節約志向が強まっていると言われていて、イオン、西友など、一部のスーパーマーケットは食品の値下げを継続的に行っています。コンビニは商品を高価格で販売しているため、節約志向の消費者が増えると、客離れに繋がる可能性があります。スーパーマーケット、ドラッグストア、ディスカウントストアが食品を低価格で販売する中で、コンビニだけが高価格での販売を続けられるかどうかは分かりません。

コンビニはアクセスの良さを強みに、高価格でナショナルブランド商品を販売して来ました。スーパーマーケットに行けば、ナショナルブランド商品は安いですが、忙しい人は近くのコンビニで高くても買います。コンビニはアクセスの良さに加え、近年は高品質のプライベートブランド商品で高価格を推進しています。セブンプレミアムの価格は高いのですが、品質が優れているため、価格が高くてもよく売れます。

コンビニの高価格戦略に影響を与えそうなのは、ナショナルブランド商品を低価格で販売するドラッグストアの増加です。ドラッグストアの店舗数が増え、アクセスが良くなると、低価格のナショナルブランド商品が近所で買えるようになります。コンビニの高価格のプライベートブランド商品と、ドラッグストアの低価格のナショナルブランド商品が同じ距離にあったとしたら、ドラッグストアを選ぶ人は多いのではないでしょうか。

節約志向が強まっていることは重要な社会変化ですが、コンビニは節約志向に対応することはできないのではないかと思います。低価格の商品を販売する場合、在庫回転率は高くなります。小さな店舗、24時間営業のコンビニは、低価格・高回転率の販売方法で収益を確保することは難しいです。節約志向のお客さんが離れたとしても、アクセスの良さとプライベートブランド商品で、客単価を上げて行く方向になりそうです。

ドラッグストアは品揃えの強化・ライフスタイルの確立が課題

ドラッグストアはナショナルブランド商品の価格が安いですが、食品の品揃えには拡大の余地があります。スーパーマーケットは生鮮食品で、コンビニはプライベートブランド商品で、ドラッグストアよりも優位にあります。ドラッグストアで生鮮食品、プライベートブランド商品が買えるようになれば、スーパーマーケット、コンビニに行かずに、ドラッグストアで食品の買い物をすべて済ませるお客さんも出てきます。

ドラッグストアでは食品だけでなく、日用品も買うことができ、生活に必要な商品を一つの店舗でまとめて買えます。近所の店舗で食品と日用品をまとめて買える利便性は、ドラッグストアが新しいライフスタイルとして社会に定着させたいものです。スーパーマーケット、コンビニがドラッグストアのような利便性を提供することは難しく、ドラッグストアは食品を軸にした、ワンストップショッピングを強化したいです。

生鮮食品・プライベートブランド商品の強化

スーパーマーケットとコンビニの競争が激しくなっているところに、ドラッグストアは新規に参入する形です。ドラッグストアはナショナルブランド商品の価格、品揃えに優位性がありますが、一方で、生鮮食品、プライベートブランド商品は不足しています。ドラッグストアでスーパーマーケットのような生鮮食品、コンビニのようなプライベートブランド商品が買えれば、食品を購入する店舗としての価値を高められます。

ドラッグストアはナショナルブランド商品の価格、品揃えをお客さんに評価されていて、生鮮食品がないことは大きな弱点とは言えません。ただ、ドラッグストアでも生鮮食品が買えるようになれば、お客さんはドラッグストアとスーパーマーケットを買い回る必要がなくなります。ドラッグストア業界の中でも、食品構成比の高いコスモス薬品、ゲンキーは生鮮食品を強化しており、どのような店舗になるのか注目です。

プライベートブランド商品についても、生鮮食品と同じような状況です。ドラッグストアにプライベートブランド商品がなくても困りませんが、あればお客さんはさらに便利に買い物ができます。プライベートブランド商品は、高品質・高価格、または、大容量・低価格であることが一般的です。大容量・低価格のプライベートブランド商品があれば、低価格のナショナルブランド商品のお得感が高まります。

生鮮食品、プライベートブランド商品は、どちらもドラッグストアの価値を高めてくれる商品です。ドラッグストアの優位な点は、スーパーマーケット、コンビニの店舗を研究しながら、生鮮食品、プライベートブランド商品の強化を進められることです。ドラッグストアは売り場面積が充分に広く、営業利益率が充分に高いため、生鮮食品、プライベートブランド商品を強化する余力を持っています。

食品・日用品を一つの店舗で購入するライフスタイル

ドラッグストアの強みは、ナショナルブランド商品の価格が安く、食品、日用品を一つの店舗でまとめて買えることです。食品、日用品を一つの店舗でまとめて買う場合、以前であれば総合スーパーが利用されていました。ドラッグストアは総合スーパーの小型版で、近くにあるので買い物しやすいです。ドラッグストアは近所の店舗で食品と日用品がまとめて買える利便性を訴求して、新しいライフスタイルとして定着させたいです。

コンビニは24時間営業をしていますが、24時間営業が社会に定着したのは、コンビニの努力によるところが大きいと思います。深夜・早朝にコンビニで食品を買うというのは、コンビニが作り出したライフスタイルです。事前に食品を購入しておけば、必ずしも深夜・早朝にコンビニで買う必要はありません。コンビニは便利だというイメージが社会に定着した結果、深夜・早朝にコンビニで食品を買う人が増えました。

ドラッグストアもコンビニの24時間営業と同じように、近所の店舗で食品と日用品をまとめて買うライフスタイルを定着させたいです。女性の社会進出、単身世帯の増加、高齢化社会など、社会変化により、買い物に費やす時間・労力が減っています。食品と日用品がまとめて買えるドラッグストアの利便性は、ほとんどのお客さんにとって価値があるもので、新しいライフスタイルとして定着するはずです。

ドラッグストアはすべての小売業を集約した、効率の良い店舗になれるポテンシャルがあります。コンビニ、スーパーマーケット、ホームセンター、家電量販店の商品から、購入頻度の高い商品を選別して販売します。お客さんは複数の店舗を買い回らなくても、生活に必要な商品がまとめて手に入ります。ドラッグストアはもともとある低価格の強みに、利便性も認識されるようになれば、地域で最も重要な店舗になれます。