なぜ小売業では業種の垣根を超えた競争が激しくなっているのか

なぜ小売業では業種の垣根を超えた競争が激しくなっているのか

小売業では業種によって販売する商品に違いがあり、差別化されていましたが、最近は品揃えの拡大により、業種の垣根を超えた競争が激しくなっています。ドラッグストア、ディスカウントストアで食品、日用品が買える、家電量販店で家具、インテリアが買える、家具専門店で家電が買えるというように、業種の垣根がなくなりつつあります。

業種の垣根を超えた競争が激しくなることで、小売業では売上高の減少、売上総利益率の悪化が起こっています。小売業が新しいカテゴリの販売を始めれば、それまで当該カテゴリを販売していた小売業は、お客さんを奪われることになります。ドラッグストア、ディスカウントストアが食品、日用品を強化することは、コンビニ、食品スーパー、ホームセンターの売上高の減少、売上総利益率の悪化に繋がります。

業種の垣根を超えた競争が激しくなり理由は、小売業、お客さんのニーズがマッチしているためです。小売業は既存店の客数が減少しているため、業績を伸ばすには、品揃えを拡大して、客単価を高める必要があります。一方、お客さんは買い物に時間を掛けたくない人が増えていて、一つの店舗で多くの商品が買えることを望んでいます。

業種の垣根を超えた競争で重要になるのは、お客さんからの信頼です。小売業はお客さんの信頼を得られれば、幅広いカテゴリの商品を販売して、売上を増やすことができます。お客さんが一つの店舗で、食品、日用品、雑貨、家具、インテリア、電化製品など、生活に必要な商品をすべて買ったとしても不思議ではありません。買い物に時間を掛けたくないお客さんは、信頼できる店舗で、効率よく買い物をしたいと考えています。

品揃えを拡大する小売業が増え、業種の垣根を超えた競合が激化

小売業のニュース、決算資料を見ていると、業種の垣根を超えた競争が激しくなっているという表現をよく目にします。業種の垣根を超えた競争が激しくなったことは、小売業の売上高、営業利益が減少した要因として挙げられることが多いです。同じ商品を販売している店舗が増えていることは、買い物をしていても気が付きます。

業種の垣根を超えた競争が激しくなる理由には、小売業が店舗数の増加だけでは業績を伸ばせなくなっていることがあります。既存店の売上を増やす方法として、品揃えの拡大は効果があります。小売業が品揃えの拡大を行い、お客さんがそれを受け入れた結果、業種の垣根を超えた競争が激しくなっています。

小売業の業種には、総合スーパー、食品スーパー、スーパーマーケット、コンビニ、百貨店、ドラッグストア、ホームセンター、ディスカウントストア、ショッピングセンターなどがあります。各業種には適切な店舗面積、駐車場数、従業員数、品揃え、価格、サービスがあり、各業種の店舗は類似した店舗フォーマットを持っています。

小売業が業種に分かれていることは、役割分担だと見ることができます。小売業は販売するカテゴリを絞り込むことによって、特定のカテゴリにおいて、効率性・専門性を高めています。小売業の仕入れ・販売が効率化されれば、小売業の収益性は高まり、お客さんは安く商品を買えるようになります。また、販売するカテゴリを絞り込むことによって、各業種の専門性が高まり、お客さんは安心して買い物ができるようになります。

業種の垣根を超えた競争が激しくなっている背景には、販売するカテゴリを絞り込むことによって、効率性・専門性を高めることの価値が小さくなっているというのはあると思います。特に専門性については、小売業は以前ほどの重要性を持っていません。インターネットで商品情報を収集できるようになっているため、お客さんは小売業に頼らなくても、自分で商品情報を収集して、商品を評価することができます。

小売業は販売するカテゴリを絞り込むことにより、効率性・専門性を高めて来ました。しかし、販売するカテゴリを絞り込むことには、業績を拡大する機会を抑制するというデメリットもあります。今まで販売していないかった商品を販売すれば、新しい売上を作ることができます。小売業はこれまで効率性・専門性を高めることを重視してきましたが、販売する商品を増やして、売上を増やすそうとする戦略の転換が起きています。

業種の垣根を超えた競争が激しくなると、品揃えを拡大することによって売上を増やす企業と、売上を増やす企業の影響で売上が減る企業が出てきます。品揃えの拡大で売上を増やしている業種は、ドラッグストア、ディスカウントストアです。一方、ドラッグストア、ディスカウントストアの影響で売上が減っている業種は、総合スーパー、食品スーパー、スーパーマーケット、コンビニ、ホームセンターなどです。

ドラッグストアは業種の垣根を超えた競争の中心的な存在です。ドラッグストアは食品、日用品を低価格で販売していて、新規出店数も多く、業績の拡大が続いています。従来の食品、日用品の購入場所であった、食品スーパー、スーパーマーケット、コンビニ、ホームセンターは、ドラッグストアにお客さんを奪われるようになっています。

業種の垣根を超えた競争が激しくなると、売上が減少するだけでなく、売上総利益率も悪化します。小売業ではアルバイト・パートの時給の上昇で収益性が悪化していて、売上総利益率の悪化が加わると、営業利益率を高めることがますます困難になります。業種の垣根を超えた競争が激しくなる中でも、小売業が営業利益を確保するためには、売上総利益率の悪化に耐えられる、ローコストオペレーションを構築しなければなりません。

店舗面積が大きな小売業、従業員が高齢化している小売業は、業種の垣根を超えた競争に対して脆弱であると言えます。店舗面積が大きいこと、従業員が高齢化していることは、販売コストの増加に繋がります。百貨店、総合スーパーはジワジワと売上を減らしていますが、両業種ともに店舗面積が大きく、従業員が高齢化していて、業種の垣根を超えた競争に弱いというのは理由の一つとして考えられます。

小売業では既存店の客数の減少が固定化しつつあり、これは規模の拡大で成長することが難しくなっていることを意味しています。小売業が業績を拡大するためには、品揃えを拡大することが不可欠で、業種の垣根を超えた競争が激しくなることは避けられません。ドラッグストアは食品、日用品の安売りで人気になっていますが、今後、さらに品揃えを拡大することもありそうです。

業種の垣根を超えた競争が激しくなることで、小売業には売上減少、売上総利益率の悪化の二つの悪影響が出ます。お客さんに低価格で商品を売るため、営業利益を確保するためにも、小売業にはローコストオペレーションが必要です。小売業で起きている業種の垣根を超えた競争は、ローコストオペレーションの競争でもあります。

客数を増やす目的で食品、日用品を販売する小売業が増える

食品、日用品を強化する小売業が増えていて、多くの店舗で食品、日用品を買うことができます。食品、日用品を特に強化しているのは、ドラッグストア、ディスカウントストアです。ドラッグストア、ディスカウントストアは食品、日用品を安売りすることで、新しい来店動機を創出して、客数、売上の増加を狙っています。

お客さんの立場では、食品、日用品が安く買えることは嬉しいです。食品、日用品で業種の垣根を超えた競争が激しくなることで、食品、日用品の価格はさらに安くなります。食品、日用品の安売りで客数を増やしたいドラッグストア、ディスカウントストアと、食品、日用品を安く買いたいお客さんのニーズがマッチしています。今後も、来店動機の創出、客数を増やす目的で、食品、日用品を販売する小売業は増えそうです。

ドラッグストアは近年、食品、日用品の売上を急拡大しています。経済産業省が発表している商業動態統計によると、ドラッグストアの平成26年の食品の商品販売額は1,206,513百万円、家庭用品・日用消耗品・ペット用品の商品販売額は769,489百万円でした。平成30年には、食品は1,806,148百万円(49.7%増)、家庭用品・日用消耗品・ペット用品は967,365百万円(25.7%増)まで急増しています。

ドラックストアは昔からある業種ですが、食品、日用品の安売りのイメージが強まったのは最近になってからです。ドラックストアの主力商品であった医薬品は買い物の機会が少なく、ドラッグストアの客数が大きく伸びることはありませんでした。ドラックストアは医薬品を買う以外での来店機会が少ないという課題を解決するため、食品、日用品の安売りを行い、新しい来店機会の創出、客数の増加に成功しています。

ディスカウントストアもドラッグストアと同じように、食品、日用品の安売りで客数、売上を増やしています。商品の価格については、ディスカウントストアとドラッグストアに大差はない印象です。ディスカウントストアはドラッグストアほど店舗数が多くないため、店舗は遠方にあることが多いです。一方、ディスカウントストアはドラッグストアよりも売り場面積が大きいため、より多くのカテゴリの商品が買える利便性があります。

ディスカウントストアが食品、日用品を強化する狙いは、ドラッグストアと同じように、新しい来店機会の創出、客数の増加です。ディスカウントストアは取り扱いカテゴリが多く、来店してもらえれば、高い客単価が見込めます。食品、日用品を安売りしても、売上総利益率の高い他の商品で利益を確保できます。ディスカウントストアが食品、日用品の安売りで集客する方法は、売上、利益の増加に効果的です。

食品、日用品は、業種の垣根を超えた競争が激しい代表的な商品です。食品、日用品を販売する小売業が増えている理由は、食品、日用品を販売することで、新しい来店機会を創出して、客数を増やしたいと考える小売業が多いためです。ただ、ドラッグストア、ディスカウントストアの食品、日用品の売上が伸びている背景には、小売業の意図だけではなく、お客さんのライフスタイルの変化もあると考えられます。

ドラッグストア、ディスカウントストアの食品、日用品が安いことに対して、より大きな価値を感じる人が増えています。また、ドラッグストアの店舗数は多く、アクセスがよいため、近所で買い物ができるという価値もあります。お客さんのライフスタイルの変化によって、食品、日用品が安いこと、近くで買えることの価値が高まったことも、ドラッグストア、ディスカウントストアの食品、日用品が売れている理由の一つです。

これまで食品を販売する小売業の差別化と言えば、生鮮食品の鮮度、品揃えでした。しかし、働く女性の増加、単身世帯の増加といったライフスタイルの変化により、生鮮食品の重要性は低下しています。料理をあまりしない人が増えれば、それに合わせて生鮮食品の重要性も低下します。ドラッグストア、ディスカウントストアは生鮮食品を販売していない店舗が多いですが、生鮮食品がないことは、大きな問題ではありません。

ドラッグストアの提供している買い物体験は、近所の店舗で、食品、日用品が安く買えるというものです。買い物に時間を掛けられない人、遠くに買い物に出掛けられない人、節約志向の人にとっては、ドラッグストアの買い物体験は最適です。働く女性、単身世帯は今後も増加することが予想されているため、ドラッグストア、ディスカウントストアの買い物体験を支持する人も、さらに増えることになります。

食品、日用品は購入頻度が高いため、小売業は食品、日用品を販売すれば、客数を増やすことができます。既存店の客数が減少している小売業の中には、食品、日用品を強化する企業も多いのではないかと思います。食品は食品スーパー、スーパーマーケットで購入するものでしたが、現在では、どこの店舗で販売していても問題はありません。

高齢化社会が進むにつれて、遠くまで買い物に出掛けることが難しい人が増えます。遠くに買い物に行けない高齢者にとっては、どのような店舗であれ、食品、日用品が買えることは嬉しいです。業種の垣根を超えた競争は、小売業に売上減少、売上総利益率の悪化という悪影響をもたらします。しかし、買い物をするお客さんの立場では、多くの店舗で同じ商品が買えること、特に食品、日用品が買えることはありがたいです。

生活に必要な商品は生活関連商品として一つの業種に統合される

家具、家電のように価格が高く、買い物が難しい商品でも、業種の垣根を競争が進んでいます。家電量販店が家具・インテリアを販売する、ディスカウントストア、家具専門店が電化製品を販売するといった、品揃えの拡大が起きています。小売業が家具、家電の品揃えを拡大する目的は、既存客の単価を伸ばし、売上を増やすためです。

家具、家電のように家庭で利用する商品は、将来的には業種の垣根がなくなり、生活関連商品として一つの業種に統合されるのではないかと予想しています。無印良品は雑貨、衣料品、家具、家電、食品などを販売していて、生活関連商品を販売する業種を確立しています。家電量販店、ホームセンター、100円ショップなど、生活関連商品を販売している業種は、さらに品揃えを拡大し、同質化して行く可能性が高いです。

家電量販店のヤマダ電機は、電化製品だけではなく、家具、インテリア、雑貨、リフィー無を販売する、新業態「家電住まいる館YAMADA」の展開を進めています。「家電住まいる館YAMADA」の店舗数は、2019年1月時点で59店舗となっていて、従来の電化製品を販売する店舗から、住環境を提案する店舗へと転換しようとしています。

ヤマダ電機が「家電住まいる館YAMADA」を展開する理由は、電化製品の販売だけでは、業績を拡大することが難しいためです。家具は家庭での生活で使用する商品であること、価格が高いことなど、電化製品と同じ特徴があります。電化製品を購入する時に、一緒に家具も買うというケースも少なくないので、「家電住まいる館YAMADA」で電化製品と家具を一緒に販売すれば、客単価を伸ばせるチャンスがあります。

家具、インテリアを販売しているニトリは、電化製品を取り扱っています。ニトリが販売している生活家電は小型家電が中心ですが、冷蔵庫、洗濯機など、大型家電もあります。ニトリは2019年1月に、プライベートブランドの洗濯機(6kg 税別2万3,056円)を発売しています。ニトリがプライベートブランドの洗濯機を開発した目的は、本当に必要な機能だけを持つ、手頃な価格の洗濯機を販売するためです。

ニトリが電化製品を販売する理由は、ヤマダ電機が家具・インテリアを販売する理由と同じではないかと思います。家具と家電は購入のタイミングが一緒になることが多いため、両方を販売すれば、売上が増えます。ニトリは家具、インテリアの商品でお客さんの信頼を得ていて、電化製品も購入してもらいやすいというのはあるかもしれません。

家電、家具のような高価格の商品から、食品、雑貨のような低価格の商品まで、生活関連商品の業種の垣根はなくなるのではないかと思います。小売業では既存店の客数の減少が起こっているため、業績を拡大するには、客単価のアップが不可欠です。小売業は従来のような業種にこだわることがなくなり、自社の商品とセットで購入されそうな商品の品揃えを拡大して、業績を伸ばして行くことになります。

生活関連商品の業種の垣根がなくなる背景には、小売業のブランド力が高まっていることも関係しています。ユニクロ、ニトリ、良品計画、セリアなどは、熱心なファンを抱えていて、ソーシャルメディアへの投稿も多いです。熱心なファンを持つ小売業は、品揃えの拡大を行いやすく、売上を伸ばせるチャンスが大きいです。

ニトリと良品計画の品揃えが似ているという意見を目にするようになりました。ニトリは家具、インテリア、雑貨を販売していて、良品計画も同じカテゴリを販売しているため、似ていると感じる人が増えます。生活関連商品の販売では、ニトリと良品計画が先行していて、ホームセンター、家電量販店も品揃えが似てくる可能性が高いです。

ニトリと良品計画の品揃えが似ていると感じる人が増えていることは、業種の垣根を超えた競争が激しくなっていることの証明でもあります。ニトリと良品計画の品揃えは似ていますが、ニトリと良品計画の店舗数が増えたことで、両店舗を比較することが簡単になっていることもあります。ニトリ、良品計画に加え、ホームセンター、100円ショップを買い回ると、すべての店舗で販売している商品が少なくないことに気が付きます。

生活関連商品においては、品揃えを拡大して売上を伸ばしたい小売業と、信頼できる店舗で多くの商品を買いたいお客さんのニーズがマッチしています。良品計画の品揃えが幅広い理由は、お客さんに信頼されているからです。生活関連商品を販売している小売業は、良品計画のように品揃えを拡大して、売上を伸ばしたいところです。

ホームセンター、家電量販店、100円ショップでも、プライベートブランド商品の開発が行われています。自社のプライベートブランド比率を高めることは、品揃えの拡大に効果的です。良品計画は製造小売業として、価値のある商品を販売していますが、価格が高いことは弱点になるかもしれません。良品計画を追い掛ける小売業は、良品計画の人気商品の廉価版を販売することに勝機があるのではないでしょうか。

業種の垣根を超えた競争ではお客さんからの信頼が重要になる

業種の垣根を超えた競争が激しくなる背景には、小売業側、お客さん側、それぞれに変化があります。小売業が品揃えを拡大したとしても、お客さんが買わなければ、業種の垣根を超えた競争が激しくなることはありません。業種の垣根を超えた競争が激しくなっていることは、小売業とお客さんのニーズがマッチしているということです。

小売業が品揃えを拡大する理由には、既存店の客数の減少、売り場効率の悪化などが考えられます。一方、お客さんが一つの店舗で多くの商品を買う理由は、買い物時間の節約、買い物への興味の低下などが考えられます。また、メーカーの商品の開発競争が成熟して、品質・価格での差別化が難しくなっていることの影響もあります。

小売業が抱えている問題は、既存店の客数が減少していることです。若年層の人口が少ないことに加え、ネット通販の拡大もあり、小売業では既存店の客数の減少が固定化しています。既存店の客数が減少すると、売上が下がるだけでなく、売り場面積も余るようになります。既存店の客数が減少することへの対応策として、品揃えの拡大は効果があり、業種の垣根を超えた競争が激しくなる要因の一つです。

客数が減少する中で売上を伸ばすためには、一人一人のお客さんに、これまで以上に買い物をしてもらわなければなりません。ドラッグストアは医薬品だけは売上を伸ばせませんが、日用品、食品、雑貨、衣料品など、品揃えを拡大することで、売上を伸ばすことに成功しています。ヤマダ電機が家具、インテリアを販売したり、ニトリが電化製品を販売することも、一人一人のお客さんの購入点数を増やし、売上を増やす狙いです。

業種の垣根を超えた競争が激しくなる理由として、商品の品質が高まっていることも、関係があるのではないかと思います。商品の品質が高まったことで、小売業は商品を売りやすく、お客さんは商品を買いやすくなっています。小売業が業種の垣根を超え、新しい商品を販売したとしても、品質のトラブルが起こるリスクは小さいです。

ユニクロ、ニトリ、良品計画などの製造小売業は、価格・品質のバランスに優れた商品を販売していて、人気を集めています。ユニクロ、ニトリ、良品計画の商品が競合他社よりも圧倒的に優れているかというと、差は小さくなっているように感じます。ホームセンター、ディスカウントストア、100円ショップで買い物をしても、ユニクロ、ニトリ、良品計画の商品と大きな差はなく、お客さんは十分な満足感が得られます。

業種の垣根を超えた競争が激しくなることは、お客さんは一つ店舗で多くの商品が買えるようになるということです。買い物に時間を掛けられない人、掛けたくない人にとっては、一つ店舗で多くの商品が買えることは便利です。これまで、食品スーパーとホームセンターの二つの店舗で、食品と日用品を買っていたお客さんは、ドラッグストアで買い物をすれば、買い物時間を節約することができます。

買い物に利便性を求めている人は多く、今後、さらにそうした人が増えます。ワーキングマザーは仕事と子育てが忙しいため、買い物に時間を掛けたくありません。自動車を持たない人、高齢者、単身世帯も、買い物へのモチベーションが低い人が多いです。買い物に時間を掛けたくない人にとっては、一つ店舗で多くの商品が買えることは好都合であるため、近所にある、品揃え豊富な店舗での買い物を好むようになります。

お客さんの商品への関心が低下していることは、業種の垣根を超えた競争が激しくなっていることと関係しています。ネット通販の利用者が増えていて、スマートフォンだけで買い物を済ます人もいます。スマートフォンを使った買い物は便利ですが、スマートフォンの画面は小さく、商品をじっくり見るには不向きです。スマートフォンで買い物をしている人は、商品に大きな関心を持っていないとも言えます。

商品の品質が高まり、ネット通販サイトには商品レビューもあるため、商品レビューの良い商品を買えば、大きく失敗することはありません。例えば、ネット通販サイトで良いオフィスチェアーを見つけ、それを実店舗で買おうとします。オフィスチェアーは家具店だけでなく、ホームセンター、ディスカウントストア、家電量販店でも売っていますが、商品の品質が保証されていれば、どこの店舗で買うかはお客さんの好みの問題です。

小売業が業種の垣根を超えた競争を進めるにあたって、お客さんは買い物に時間を掛けたくないこと、商品にそれほど興味が無いことは重要なポイントです。商品の品質が高まっていて、インターネットのは商品レビューもあるため、小売業が商品の価値を保証する必要性は小さくなっています。お客さんが小売業に求めているのは、価格が安いこと、店舗が近いこと、一つの店舗で多くの商品が買えるといったものです。

お客さんは自分が信頼できる小売業で、多くの商品を買うようになります。お客さんが小売業を信頼するポイントは、商品、価格、品揃えに加え、駐車場が広い、店内が明るい、店内が広い、商品が見やすい、在庫切れがない、店員が多い、店員が親切、ネット通販・スマホアプリがあるなど、様々なものがあります。小売業は総合的に優れた買い物体験を提供することで、お客さんの信頼を得て、幅広いカテゴリの商品を販売したいです。